日本のコロナごっこについて

こんにちは。

今日はマスゴミのコロナ煽りを一刀両断したいと思います。

記事を書いている2021年8月20日現在、厚生労働省の発表データは以下のとおりです。

PCR検査総数：2,045万6,149人･･･(a)

陽性者総数：122万7,340人･･･(b)

陽性率：6%(b÷a)

死者数：15,534人･･･(c)

死亡率：0.076%･･･(c÷a)

日本の総人口：1億2,530万人･･･(d)

陽性率：0.98%･･･(b÷d)

死亡率：0.012%･･･(c÷d)

もちろんこの数字には空港での検査数も含まれていますが、騒ぐほどの数字ではないと考えます。

このような数字を全面に出すと、人の命を軽く見るなーと反論してくる方々がいますので、そちらも一刀両断したいと思います。

まず、2021年8月19日にコロナで亡くなった数は33人です。

厚生労働省が公表している「日本の１日」というデータがあります。

平成28年〜令和2年のデータは以下のとおりです。

総死去数：3,750人

がん：1,034人(27.6%)

心疾患：562人(15%)

脳血管疾患：281人(7.5%)

事故：104人(2.8%)

仕事中の事故：2人(0.1%)

老衰：362人(9.7%)

自殺：58人(1.5%)

全体死者数の1%に満たないコロナ死亡率のために、経済衰退を助長する「緊急事態宣言」を連発する政府や、それを求める都道府県知事、国民。

彼らを売国奴以外何と表現したら良いでしょうか。

それよりもワクチン接種が急速に進んでいるから、徐々に行動制限を解除すべきだと考えます。

加えて、日本では医療従事者を優先してワクチン接種を進めてきたわけですから、個人病院でコロナ患者を診療できるようにならない事が心底理解できません。

ご覧頂きありがとうございました。

日本政府・メディアの過剰なコロナ煽りについて

こんにちは。

今回、私がずっとおかしいと思っている「コロナ煽り」について、書いていこうと思います。

①経済崩壊を助長する「緊急事態宣言」

先日耳にされた方も多いかと思いますが、2020年の日本のGDPが戦後最大の-4.6%という、かつてない程の不況に見舞われている我が国ニッポン。

2019年10月に消費税が10%となり、実際にはこの頃から景気が悪くなったと政府が報告していました。

そんな中、コロナによる緊急事態宣言が出され、飲食小売業・サービス業を中心に大打撃を受けています。

もちろん2021年5月時点でも都市部を中心に緊急事態宣言が出されておりますが、政府・自治体からは何の補償もなく、国民に対して「不要不急の外出をするな」の一点張りです。

正直こんな愚策に協力するかというのが私の意見です。

②不要不急の外出自粛を謳うマスコミ各社

2020年にマスコミは「コロナは危険」と連日報道をしていました。

人々の経済活動が完全に止まってしまい、多種多様な企業が不況に陥り、マスコミへの広告料を削減しておりました。

その結果、マスコミ各社は重要な収益源が減り、ブーメランのように自分たちの首を締めてしまうこととなりました(笑)

これは私の一個人の考えですが、近年マスコミ各社は、ネットフリックス等の普及により視聴率が低下しております。

マスコミも視聴率を稼げないと儲からないため、「ステイホーム」を必死に訴え視聴者の確保に努めていることが見え見えです。

③小池都知事のパフォーマンス

皆さん大好き小池百合子。この方は都知事であるにも関わらず、自分で決して緊急事態宣言を発令することをせず、国に出させました。

正直汚い手を使ってるというのが私の感想です。

また非科学的に飲食店をいじめるような、休業要請を連日発しており、憤りを覚えているところです。

一個人がこのような発信をしてもあまり意味がないことは重々承知しておりますが、

一人でも多くの方が日本におけるコロナ対応の茶番劇について発信することで、日本の未来が明るくなると思います。